テレワークは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大をきっかけに急速に普及しましたが、その後は、感染状況の緩和や、オフィスへの出社を前提とした働き方への回帰などにより、実施率は低下傾向にあります。 パーソル総合研究所が2023年8月に実施した調査によると、テレワーク実施率は、正社員ベースで22.2％と、2020年4月の63.9％から約半減しています。また、週3日以上テレワークを行う人の割合も、2020年3～4月の63.9％から2023年8月の35.5％に減少しています。 テレワークの実施率が低下している理由としては、以下のようなものが挙げられます。 感染状況の緩和 新型コロナウイルス感染症の感染状況が緩和したことで、オフィスへの出社がしやすくなったことが、テレワーク実施率の低下を後押ししています。 オフィスへの出社を前提とした働き方への回帰 多くの企業では、オフィスへの出社を前提とした働き方への回帰を進めています。 テレワークの課題 テレワークには、コミュニケーションの難しさや、仕事とプライベートの切り分けの難しさなどの課題があります。これらの課題を解決するために、オフィスへの出社を必要とする企業が増えています。 しかし、テレワークには、通勤時間の削減や、ワークライフバランスの向上などのメリットもあります。そのため、今後も、テレワークの一部導入や、出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークの導入など、テレワークの形態は多様化していくことが予想されます。 具体的には、以下のようなものが挙げられます。 週1～2日のテレワーク 週1～2日のテレワークを導入することで、通勤時間の削減や、ワークライフバランスの向上などのメリットを享受しながら、オフィスへの出社によるコミュニケーションやチームワークの維持も図ることができます。 出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワーク 出社とテレワークを組み合わせたハイブリッドワークは、テレワークのメリットを享受しながら、オフィスへの出社によるコミュニケーションやチームワークの維持も図ることができる、柔軟な働き方です。 今後も、テレワークは、働き方の多様化を推進する上で、重要な役割を果たしていくことが予想されます。
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